社内公用語は、英語にすべきか？: 吉田宣也 ◆ エコシステム経営
メリット、デメリット、両方ある、このような状況では、どうしたら良いか？
読み進める前に、
｢そもそも、社内の言語は、何かひとつに統一した方が良いのか？｣ という問題について考えてみてほしい。
日本企業の英語社内公用語化に賛否両論 国際ニュース : AFPBB News
ホンダ（Honda Motor）の伊東孝紳（Takanobu Ito）社長は、 「日本国内で全部、英語なんて馬鹿な話はない」と発言した。東京外国語大学（Tokyo University of Foreign Studies）の鶴田知佳子（Chikako Tsuruta）教授は、「なぜ英語で話す必要があるのか目的をはっきりさせる必要がある。母国語でのコミュニケーションはすばやく正確に情報を伝える、というビジネスにとって不可欠な要素のために大切という面もある」と指摘する。
中国では今後5年間で、40歳以下の公務員全員が、最低でも英単語1000語以上をマスターすることを求められるほか、幼稚園からすべての学校で英語の教育課程が設けられることになった。
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